ベルリンは今、ヨーロッパで一番面白い都市である。この街ほど、急速に変化している場所は他にない。来年は、ベルリンの壁崩壊から20年目にあたる。今、ヨーロッパの若者の間では、この街に対する関心が急激に高まっており、仕事や観光でベルリンを訪れる人の数は、ここ数年大幅に増加している。ベルリン統計局の調べによると、2006年には観光客の数が前年に比べて11％増えた。特に外国からの訪問者が13.8％増加したのが目立つ。旧東ドイツの街では人口の減少が目立つのに対し、ベルリンの人口は少しずつ増えている。

かつて壁の東側だったプレンツラウアー・ベルク地区では、幼い子どもの手を引いたり、ベビーカーを押したりする市民の姿が目立つ。ベルリンで最も人気があるこの地区では、20歳から40歳の市民の比率が飛び抜けて高くなっているのだ。同地区では100年以上前の豪壮なアパートが美しく修復され、しゃれたカフェやレストラン、ギャラリーが目白押しである。しかも、ミュンヘンのシュバーヴィング地区などに比べて気取りがなく、庶民的で気さくな雰囲気だ。住みたい人が多いのも、うなずける。

現代建築に関心を持つ人にとっては、ベルリンは魅力に満ちた街に違いない。連邦議会議事堂（ライヒスターク）、連邦首相府、議員会館、中央駅、外務省など、この国の最新建築はベルリンに集中している。首都としての貫禄を少しずつ備えつつあるのだ。

だがベルリンで最も私が興味深く思うのは、「人」である。ここほど千差万別の背景を持った人々が寄り集まって生活している街はドイツでも珍しい。民族、文化、宗教のサラダボウルである。キリスト教会の尖塔がそびえているのはドイツでよく見かける光景だが、同じ街にイスラム教寺院が次々と建てられている。トルコ人が多いクロイツベルク地区だけでなく、ミナレット（モスクの尖塔）はベルリンの他の地域にも広がっている。ドイツ社会でイスラム教が存在感を強めつつあることを感じさせる光景だ。

ベルリンはミュンヘンやシュトゥットガルトほど裕福ではない。しかしここには、金だけでは測れない知性と文化の厚み、そして外国人を包含する懐の深さがある。バイエルン州の人々などに比べるとベルリン市民は外国人慣れしているし、知らない人でも気軽に話しかける傾向が強い。わずか2週間の滞在でも、そのことを強く感じた。

ドイツの政治と外交、ジャーナリズムの中心であるため、国内で最も国際的な都市だ。ラジオで、ワシントンDC、ロンドン、パリからのニュース番組が24時間にわたって原語で聴けるのも、ベルリンならではである。

そしてベルリンのもう一つの特徴は歴史である。第二次世界大戦、敗戦後の東西分割、冷戦、壁の崩壊から統一。これほど現代史のドラマが凝縮された街は、世界のどこにもない。街の至る所に、歴史を思い起こし、保存しようという試みを見つけることができる。ブランデンブルク門近くにあるユダヤ人虐殺追悼モニュメント、壁で分断されたベルナウアー・シュトラーセのベルリンの壁資料館は、ほんの一例にすぎない。ベルリンを訪れて、そのダイナミズムにぜひ触れてほしい。

25 Juli 2008 Nr. 724

「温暖化防止のための努力は、原子力エネルギーについての態度だけで測られるべきではない」。洞爺湖で開かれた主要国首脳会議（G8サミット）でメルケル首相はこう語った。そこには、将来のエネルギー源をめぐる国際的な潮流の中で、ドイツが孤立している現実が浮き彫りになっている。

原油価格が1年間で2倍にはね上がるという危機的な状況の中、サミットに参加した8カ国のうち、7カ国は原子力エネルギーを現在よりも積極的に使い、石油への依存度を減らそうとしている。インドや中国などの新興国からの原油への需要は、今後もますます増えることが予想され、原油価格の高騰にいつ歯止めがかかるかは未知数である。

さらにドイツ以外の国々は、「原子力発電は二酸化炭素を出さないので、温暖化ガスの排出量を減らすという目的にもかなう」と主張している。ポーランドなど中東欧の国々も、ロシアからの石油や天然ガスに依存しなくてもすむように、原子力発電所の建設を予定している。ブッシュ米大統領は、「真剣に地球温暖化について懸念を抱く者は、原子力エネルギーの拡充に努力するべきだ」とまで語っている。つまり、シュレーダー前政権の時代に原子力発電の廃止を決定したドイツは、他の主要経済国とは全く逆の方向に歩んでいるのだ。初めて環境保護主義者たちがエネルギー政策の舵を取った、赤緑政権の遺産である。メルケル氏自身は、脱原子力政策を見直して、原子炉の稼動年数を延ばすべきだと考えている。しかし大連立政権のパートナーである社会民主党（SPD）が、原子力廃止に固執しているため、洞爺湖で他の国々に同調することはできなかったのだ。

洞爺湖サミットがきっかけとなって、ドイツ国内でも脱原子力政策をめぐる議論が激しくなっている。特にSPDの「元老」ともいうべきエアハルト・エップラー氏が、ニュース雑誌とのインタビューの中で、「憲法の中に、原子炉の新規建設を禁止することを明記するならば、原子炉の稼動年数を延長してもよいのではないか」と発言したことは注目を集めた。この発言は、原子力推進派によって「SPDも脱原子力合意の変更を検討し始めた兆し」と解釈されている。だがインタビューをよく読むと、同氏は脱原子力政策の変更を求めているわけではない。むしろ原子炉の新規建設を憲法違反とすることは、脱原子力をより恒久化することを意味している。だがあるアンケート調査によると、脱原子力政策に賛成している市民の比率は、2005年には70％だったが、今では56％に減っている。人々は、原子力発電の比率を減らし、再生可能エネルギーを拡充するためのコストの重みを徐々に感じ始めているのだ。

ドイツの原子力推進派は、洞爺湖サミットでの議論に勢いを得て、脱原子力政策を変更させるために、必死のロビイングと広報活動を繰り広げている。主要経済国として初めて原子力発電に終止符を打ち、再生可能エネルギーを積極的に振興する政策を選んだドイツは、「独自の道」を貫くことができるのだろうか。経済史上でも例のない実験の行方が、極めて注目される。

18 Juli 2008 Nr. 723