Hanacell

日本人とドイツ人

3月11日にわが国を襲った東日本大震災と福島第1原発の事故は、日独のマスコミの報道姿勢の違い、そして日本人とドイツ人の危機に際してのメンタリティーの違いを浮き彫りにした。日本の報道機関は、確認されていない情報をすぐに垂れ流しにはせず、生存者の救出や道路の復旧などの「安心情報」も伝えた。視聴者や読者に強い不安感を与えたり、社会にパニックが起きたりするのを防ぐためである。この姿勢は、ドイツ人など欧米人からは「重要な情報を隠している」という非難につながった。

ドイツのマスコミは、そうした配慮なしに事実を包み隠さず伝えた。「恐怖の原発」「世界の終わり」「原発の呪い」という見出しはセンセーショナリズムに満ちていた。

日本人女性と結婚しており、滞日歴が長いあるドイツ人ビジネスマンは、ドイツの有力紙フランクフルター・アルゲマイネへの投書の中で「日本に住んでいるドイツ人は、ドイツに住む家族、友人、知り合いなどから“すぐに日本を離れろ”と言われ、これまでになかったようなプレッシャーを掛けられた。日本に住むドイツ人が(すぐに離れる必要はないと)反論すると、無責任だとか、リスク意識が低いと批判された」と述べている。ほかのドイツ人も、同じような体験をしたという。欧州に友人を多く持つ、私の日本人の知り合いもドイツ人から「日本を脱出しろ」とか「ドイツに来い」と言われた。また「ヨードの錠剤やビタミン剤を用意しなさい」というアドバイスももらったそうだ。あるドイツ人女性は、日本を脱出するかどうかで日本人の夫と意見が分かれ、子どもだけを連れてドイツに一時帰国した。

もちろん、こうした忠告は、家族や友人を心配する親切心から行なわれたものである。それにしても、日本にいるドイツ人の中には、ドイツに住む知人らの反応に、いささか大げさなものを感じた人もいるようだ。私は過剰な反応の理由の1つは、ドイツの震災・原発事故に関する報道が悲観的な論調で、不安感をあおったためと考えている。公共放送ARDのアリアーネ・ライマース(Ariane Reimers)記者のように、カメラマンとともに被災地に入り、独自取材をして丁寧に住民や自治体関係者の声を伝えたジャーナリストもいたが、このような報道姿勢は少数派であり、日本からの大半のレポートは表面的な内容だった。比較的質が高い「Süddeutsche Zeitung( 南ドイツ新聞)」も3月16日付の第一面に「Atommeileraußer Kontrolle –Tokio in Angst(原子炉、制御不能。不安におののく東京)」という大見出しの下に、通勤電車の窓ガラス越しに撮影した日本人女性の写真を載せている。女性はマスクをしているが、日本では花粉症予防のためにマスクを付けることは珍しいことではない。しかし写真には、「東京の放射線量は危険な水準に達してはいないが、多くの市民が東京を脱出している」という説明文が付けられている。日本の状況を知らないドイツ人は、この女性が放射性物質を吸い込むことを恐れてマスクをしていると誤解するに違いない。

ドイツ人はチェルノブイリ事故による土壌や野菜の汚染を経験しており、原発事故に神経質になっている。さらに彼らは日本人と比べると、リスク意識が高い。自分や家族を守るために、危険が少ない地域へ移動するのは個人の自由であり、批判されることはない。これに対し日本では、危機の際にはじたばたせずに、冷静に行動するのが美徳とされている。特に非常事態にこそ、助け合いと団結が求められる。こうした国民のメンタリティーの違いを意識することも、日独が相互理解を深める上で重要なのではないだろうか。

3 Juni 2011 Nr. 870

 
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熊谷徹
1959年東京生まれ、早稲田大学政経学部卒業後、NHKに入局。神戸放送局、報道局国際部、ワシントン特派員を経て、1990年からフリージャーナリストとしてドイツ在住。主な著書に『なぜメルケルは「転向」したのか―ドイツ原子力四〇年戦争』ほか多数。
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